今回のロシアによる暴挙は世界中にショックを与えました。それは専制主義がまかり通る時代の到来を告げるものなのか?
中国をはじめロシアなどの専制主義というものは自由主義社会への挑戦というより世界の半数以上の国が専制政治を行っていることを浮き彫りにしました。
1979年12月旧ソビエトのアフガン侵攻の時にも同じ現象が起きました。それはダイアモンドの値上がりです。この侵攻の少し前にダイアモンドの値が上がりが始め、その直後に地金が高騰したことを印象深く覚えています。
その時にはユダヤ人たちからの情報により、いち早くその情報が告げられ実質的な被害を避けたことがあります。その後数週間で地金の価格が下落し続けたことが思い出されます。
今回の違いはダイアモンドの値上りというものは共通しているのですが、地金に変化が殆どなかったという事です。すでに高止まりしている地金の相場はメディアによる報道により史上最高値を付けているような印象を受けますが、それは間違いです。
2020年の8月をピークに地金相場は200ドル近い値下げを行ったり来たりしているだけで為替が弱くなったために日本円で高値が付いたように見えますが実際には決して上値に向かう展開ではありません。
有事に強いドルと金の時代は既に終わっているのです。現在は仮想通貨にあるようにモンスター金融が実質的な社会環境指標になっており、ドルや地金相場はもう過去のものといってもよいのです。
ここでダイアモンドですが依然と同じように侵攻の数週間前より顕著な値上がりが起き、更に市場では品不足が起こっています。しかし、今回は前回と違い既に価格が上がり気味であったことに加えこの侵攻が重なったのです。
更に言えば前回時はダイアモンドの価格はデ・ビアス社のほぼ一社体制だった訳ですが今回はデ・ビアス社を含めアルロサ、リノティントなど複数の鉱山会社が市場に参加をしています。
このために複数の要因が存在します。一つにはコロナ禍であり、ロシアのウクライナ侵攻ですが、そのほかにダイアモンド枯渇説もその中に含まれ、いくつかの研磨業者の売り留があり、さらに言えば各国バイヤーの買付け控えがあります。
大粒に別にしても1ct以下のものに関してはこの後の価格の下落も視野に入れる必要があるからです。しかし、今回のウクライナ侵攻の様な事があると利便性の高い資産としての大粒のダイアモンドの価格が今後上がることは容易の想像がつきます。